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詳しい解説
歯科衛生士（しかえいせいし、英: Dental Hygienist）は、厚生労働大臣から免許を与えられ、歯科予防処置、歯科診療補助および歯科保健指導等を行う歯科医療職（コ・メディカル／コ・デンタル）である。
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日本における歯科衛生士
日本国においては、歯科衛生士は1948年（昭和23年）制定の歯科衛生士法に基づく厚生労働大臣免許の国家資格となっている。歯科医師の指示のもと、歯科予防処置、歯科診療補助および歯科保健指導等を行い、単独で診療やレントゲン撮影は行えない。
昨今の歯科医院増加に伴い、看護師とともに需要が多い職業とされてきたが、全国に150校以上の養成学校/歯科衛生士養成所があり、毎年7,000人以上の卒業者が出ている。現在、歯科医師過剰問題が取りざたされているが、一部では歯科医師削減の方向に進んでいるため、徐々に歯科衛生士も過剰になるものと推測されている。ただ、大都市圏など一部地域では、現在でも歯科衛生士不足が見られる。この一因として人的パワーを有効に活用できていないという理由がある。すなわち衛生士が生涯にわたって医療現場で活躍する機会が阻害されているということがある。 まず衛生士側に同じパラメディカルの看護師と比較して現在でも一時的な結婚までの腰掛け就職のイメージが強いということがあり、一部の病院歯科や保健所などを除いて定着率は低い。また（開業医の）歯科医の側でも、歯科衛生士を「職場の花｣的な位置付けに考える意識を持つ者がおり、中高年の歯科衛生士の雇用に消極的であることも相まっている。
歯科衛生士法により以前は女子のみしか従事できない資格であったが、現在は同法附則第2項により男子にも歯科衛生士法が準用されているため、資格付与できることになっている。男子の歯科衛生士もきわめて少数ではあるがすでに現存し、歯科医療の現場で勤務している例もある。しかし、多くの衛生士養成専門学校・短期大学の衛生士養成科が依然として男性の入学を許可していない（東京医科歯科大学・千葉県立保健医療大学や湘南短期大学・函館医療保育専門学校など一部の大学・専修学校を除く）。近年、大学の歯学部に歯科衛生士養成課程が新設されてからは、男子学生も少数ながら在籍している。
勤務先の大半は歯科診療所である。医科病院の口腔外科や歯科でも従事しているが、これら病院では、診療補助に関しては看護師が従事して行う割合が多い。そのため看護師のように夜勤をすることはほとんどない。しかしながら各歯科医師会が開設している夜間急患診療所のような場所では、夜間も歯科衛生士が勤務している例も見られる。
資格取得方法
専門教育課程を修了し、歯科衛生士国家試験に合格した者が、歯科衛生士となれる。従来、専門学校、短期大学での養成課程が一般的であったが、歯科医療の高度化、多様化に伴い、大学課程（歯学部口腔保健学科等の名称）、大学院課程（修士課程のみ）もある
専門・認定歯科衛生士
- 歯科専門学会が認定する専門認定歯科衛生士制度が存在する。
- 日本歯周病学会認定歯科衛生士（日本歯周病学会）
- インプラント専門歯科衛生士（日本口腔インプラント学会）
- 日本歯科審美学会歯科衛生認定士（日本歯科審美学会）
- ホワイトニングコーディネーター（日本歯科審美学会）
- 日本成人矯正歯科学会矯正歯科衛生士（日本成人矯正歯科学会）
- 歯科衛生士として5年以上の実務経験があれば介護支援専門員（ケアマネージャー）の受験資格が得られる。
アメリカ合衆国における歯科衛生士
アメリカ合衆国においてdental hygienistは、予防医療を専門とする資格であり、多くの歯科衛生士が局所麻酔を行うことが許されている。口腔清掃、レントゲン撮影、シーラント、スケーリング、ルートプレーニングを規則に基づき行うことが出来る。ほとんどの州では歯科医師の指導の元に行うが、歯科医師の指導無しにこれらのことを行うことが許されている州もある。
資格取得方法
歯科衛生士となるためには、いくつかの方法がある。最も一般的なものは、科学と一般教養を学んだ後に2年間の専門教育を受けることである。この専門教育には解剖学、口腔解剖学、理工学、薬理学、歯周病学、栄養学、及び臨床科目を含んでいる。さらに、四年や六年をかける学校もある。また、アメリカ歯科衛生士会は、さらに上位に当たるAdvanced Dental Hygiene Practitionerの資格を定めた。
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関連項目
外部リンク
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