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西田麻衣 Mai Sweetie

L.I.P.S あずまひかり / CMG-090

詳しい解説

この項目では、日本の九州地方について記述しています。中国の九州については「九州 (中国)」をご覧ください。

世界 > アジア > 東アジア > 日本 > 九州

九州（島）
面積	36,749.82^[1]km²
最高標高	1,791m
所属国・地域	日本
表・Template‐ノート:Infobox 島・編・歴

九州地方のデータ
7県の合計
面積	42190.90km²^[1] （2009年10月1日）
推計人口	13,181,396人（2010年7月1日）
人口密度	312.4人/km² （2010年7月1日）
8県（沖縄県含む）の合計
面積	44466.91km²^[1] （2009年10月1日）
推計人口	14,572,327人（2010年7月1日）
人口密度	327.7人/km² （2010年7月1日）
位置

九州（きゅうしゅう）は、日本の南西部に位置する島である。日本で3番目に大きい島で、世界の島の中では第36位の大きさ。

また、九州とその周辺諸島からなる地方を、九州地方（きゅうしゅうちほう）という。2005年（平成17年）国勢調査人口は、九州本島内に県庁所在地を置く7県の合計では1335万2934人、沖縄県を含めた8県の合計では1471万4528人^[2]。

九州本島の最高地点は大分県の九重連山中岳の1,791m。但し、九州地方としての最高地点は、九州本島ではなく屋久島にある宮之浦岳の1,936mである。

日本の地理#九州も参照のこと。

地理

九州周辺の地形図

九州地方の地図

九州地方

九州とその周辺については「日本の地理#九州」を、南西諸島については「日本の地理#南西諸島」を参照

中央に九州山地が形成されている。その中核をなす阿蘇山は東西18km、南北25kmにも及ぶ世界最大級のカルデラを持つ。九州の地形は大きく3つに分けることができ、北部と中部の境界は松山－伊万里構造線で、中部と南部の境界は臼杵－八代構造線で分けることができる。北部は比較的なだらかな山地、南部は白亜紀から第三紀にかけて生成された付加体であるため北部とは全く異なった地質であり、比較的険阻な山地になっている。また、中部は数十万年前まで瀬戸内海の延長の海で分かれており、それが阿蘇山の数回にわたる噴火によって溶岩で埋まり、一つの島になった。

平野・台地

筑紫平野、熊本平野、宮崎平野、シラス台地

山地

筑紫山地、九州山地

主な山：英彦山、雲仙岳、九重山、祖母山、阿蘇山、国見岳、霧島山、桜島（御岳）、開聞岳、宮之浦岳（屋久島）

高地・盆地: 人吉盆地、大口盆地、都城盆地、日田盆地、由布院盆地、玖珠盆地
半島: 国東半島、西彼杵半島、島原半島、薩摩半島、大隅半島
川・湖: 筑後川、遠賀川、山国川、球磨川、大野川、川内川、大淀川、池田湖

周辺

周辺は、日本海、東シナ海、太平洋（フィリピン海）に囲まれている。

主な海峡：関門海峡、対馬海峡、壱岐水道、甑島海峡、豊予海峡、大隅海峡、種子島海峡
主な灘：響灘、玄界灘、天草灘、角力灘（すもうなだ）、日向灘、周防灘
主な湾：有明海、大村湾、別府湾、鹿児島湾

九州周辺の主な島: 対馬、壱岐島、平戸島、五島列島、男女群島、天草諸島、甑島列島、草垣群島、宇治群島; 薩南諸島（大隅諸島、吐噶喇列島、奄美群島）; 琉球諸島（沖縄諸島、先島諸島、大東諸島、先島諸島）

気候

九州地方は、日本の地域の中では小笠原諸島に次いで温暖な地域である。鹿児島県奄美地方以南の地域と、鹿児島県種子島・屋久島地方以北の地域では気候が大きく違う。

鹿児島県種子島・屋久島地方以北の地域は、夏は暖かく降水量が多く、冬は寒く降水量が少ない、という気候が見られる。域内の南北で大きな気温の差は1～2℃ほどと少ししかない。ただし、阿蘇山・祖母山などの山頂や九州山地の高地（熊本県阿蘇地方・大分県西部・宮崎県北部山間部）では気温は低く、真冬日が続き積雪も多い。特に、山頂では稀に-20℃程度の極寒になることがあり路面凍結などが多発する。しかし、中国地方以東とは異なり豪雪地帯は存在せず、積雪は比較的少ない方である。

南部の太平洋沿岸に当たる大分県南部・宮崎県・鹿児島県大隅地方、鹿児島県種子島・屋久島地方は、夏に降水量が多い太平洋側気候の南海型で、台風の襲来も多く、鹿児島県は1951年以降の台風上陸数が日本一である。夏から秋にかけて台風の影響を受けるため「台風銀座」と呼ばれる。冬の気候も温暖で降雪も少なく、晴天の日が多い。

福岡県北九州地方の大部分と大分県北部・中部は瀬戸内海式気候で、一年中降水量が少ない（大分市の年間降水量：約1,680mm）。

福岡県の北九州地方の大部分を除く地域・佐賀県・長崎県・熊本県・大分県西部・鹿児島県薩摩地方は太平洋側気候（九州型）で、冬は降水量が比較的多いが、1mm以上の降水が観測される降水日数の最多月は日本海側気候のように冬季（1・2・12月のいずれか）ではなく、他太平洋側気候各地と同様に春季 - 秋期（3 - 11月のいずれか）で、年間降水量が少なく、北西からの季節風の影響で曇天が多いなど山陰地方と似た気候が現れる。しかし、朝鮮半島のある関係で降雪日数は福岡市で約17日と東京・大阪よりは多いが、積雪は山陰地方と比べて少なく、5cm程度の積雪でも大雪とみなされ交通機関が麻痺してしまう。

鹿児島県奄美地方以南の地域は南日本気候（南西諸島気候）で、大東諸島を除き、どの島でも年間降水量は2,000mm以上と多い。年間の気温の差が小さく、1年を通して気温が高い。また1日の気温の差も小さい。台風の襲来が多く、時々強い台風が襲来して被害をもたらす。

「九州」の由来

「九州」とは、本来は、西海道のうち筑前国・筑後国・肥前国・肥後国・豊前国・豊後国・日向国・大隅国・薩摩国の9国の総称。九国（きゅうこく、くこく）とも呼んだ。したがって、九州に対馬国・壱岐国・奄美群島・琉球諸島は含まない。ただし、奄美は明治になって大隅国に編入されたため、九州に含むとも言える。上記9国とともに対馬、壱岐を含む西海道（後に琉球も含んだ）は、九国二島、九州二島とも呼んだ。また、西海道の別名として鎮西とも呼ばれていた。陰徳（太平）記序には山陰山陽四国九州と記載されている。

廃藩置県・府県合併以降は、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県の7県を指して九州地方とされ、対馬・壱岐・奄美群島を含む。

なお、沖縄県は由来的には九州地方に含まれないが、行政機関の地方支分部局や企業の営業地域などで沖縄県を九州地方に含む場合も多く、あるいは合わせて「九州・沖縄地方」と呼ぶ場合もある。また、本州に位置する山口県は基本的には中国地方に区分されるが、九州本土に近く歴史的な縁の深いこともあり、山口県を含んで九州地方とする場合や、合わせて「九州・山口地方」と表現する場合もある。

九州に沖縄県を含む例

警察庁九州管区警察局
総務省中央選挙管理会衆議院比例九州ブロック
法務省福岡矯正管区、九州地方更生保護委員会（那覇分室）、福岡入国管理局（那覇支局）
公安調査庁九州公安調査局
林野庁九州森林管理局
厚生労働省九州厚生局（沖縄麻薬取締支所）
中央労働委員会九州地方事務所（沖縄分室）
門司地方海難審判所（那覇支所）一部山口県も含む
環境省九州地方環境事務所
防衛省陸上自衛隊西部方面隊
福岡高等裁判所（那覇支部）

九州に山口県を含む例

水産庁九州漁業調整事務所
国土交通省九州地方整備局（港湾空港部のみ下関市を管轄している）
気象庁福岡管区気象台
SUNQパス（利用可能な地区に下関市が含まれる）

九州を大きく二つに分けると、北部九州と南九州に分ける場合と、東九州（日豊）と西九州（筑肥）に分ける場合がある。また、北部九州と南九州の中間となる地域を中九州ということもある。ただし、これらの地域区分は使用される側によって大きく変化する。中世には少弐氏、大友氏、島津氏の守護任国に応じて三前（豊前・筑前・肥前）、三後（豊後・筑後・肥後）、三奥（日向・大隅・薩摩）という区分もあった。詳細は各項目を参照。

歴史

古代

古代では、九州本島は筑紫嶋と呼ばれていた（『古事記』）。3世紀には『魏志』倭人伝に書かれているように小国（伊都国・奴国など）に分立していた。それらの国々は4-5世紀頃まで継承され、後の郡の広さに近い政治地域を支配する豪族に成長していった。倭政権からは県主（あがたぬし）に任ぜられていた。記紀などの史料には九州各地に県・県主がみられる。 5、6世紀のヤマト政権には筑紫国（北部）・豊国（東部）・肥国（中部）・熊襲国（南部）の四区分に観念されていた。それは九州成立以前の政治的区分であった。^[3] 続日本紀によるとヤマト政権が律令制を取り入れるにあたって西海道の一部となり、筑紫は筑前国・筑後国、豊国は豊前国・豊後国、肥国は肥前国・肥後国に分割され日向国の7国と島嶼部の壱岐国・対馬国の2国が成立（ただし、日本書紀では律令制以前の推古17年（609年）の記事に肥後國の記載あり）、824年以後は大隅国・薩摩国を加えた本土9国、島嶼部2国となったとある。また、斉明天皇の時に、百済復興の戦に備えるために筑紫国朝倉宮に遷都し、ごく短期間であるが九州に初めて朝廷が置かれた。その後、現在の太宰府市には西海道を統轄し対外的な窓口と大陸からの防衛任務を兼ねて大宰府が設置された。また、663年の白村江の戦い以降に筑紫に水城や大野城を置き日本の防衛の最前線の役割を担った。

中世

中世には、博多が自治都市として栄える。摂津国の渡辺氏の分流の松浦氏の一族や、藤原純友の乱において勲功のあった大蔵春実、橘公頼などの子孫が土着し、在地の豪族となる。

平家の勢力圏であり、九州の武家は平家方に属したが、源平合戦の趨勢から菊池氏や松浦氏をはじめ諸氏は源氏方に寝返り、鎌倉幕府の鎮西御家人となり地頭に補任される。

しかし、九州の武家は親平家方であったため、源頼朝は「戦後処理」として、九州の在地武家を抑えこむため、新しく東国御家人の少弐氏や島津氏、大友氏を守護として九州に送り、これらの「下り衆」が勢力を強め、菊池氏や松浦氏、秋月氏などの在地の武家を抑え、その後の九州の武家の中枢となる。

鎌倉時代には2度に渡る元寇があり、少弐氏など北九州の武士を中心に撃退した後に、それまでの異国警固番役に代わり鎮西探題が設置される。

1333年に京都において後醍醐天皇が元弘の変で蜂起すると、少弐氏や大友氏などが鎮西探題の北条英時を攻撃する。鎌倉幕府が滅亡後に後醍醐天皇の建武の新政が成立し、後に足利尊氏は新政から離反し、尊氏は京都での戦いに敗れて九州へ逃れる。少弐氏らは尊氏を迎え、宮方の菊池武敏らを多々良浜の戦いで破る。尊氏は九州で体勢を整えた後に一色範氏・仁木義長らを足利勢力として残し、京都に上り、室町幕府を開く。

後醍醐天皇は吉野（奈良県）に逃れて南朝を開き、宮方の武将に自身の皇子を奉じさせて各地で南朝勢力の集結を呼びかけ、九州には懐良親王が宇都宮貞泰に守られて派遣され、菊池氏に奉じられる。懐良親王は明から倭寇鎮圧の要請のために派遣された使者を迎え、「日本国王」として冊封されて明の権威を背景に勢力を広める。また、足利家では観応の擾乱と呼ばれる内紛が発生し、尊氏の側室の子である足利直冬が九州で尊氏と敵対して戦う。

中央では南朝勢力は衰微し、幼い3代将軍足利義満を補佐した細川頼之が今川貞世を九州の南朝勢力討伐のために派遣すると懐良親王も博多、大宰府を追われ、貞世の働きで九州の南朝勢力は鎮圧される。貞世は九州で独自の勢力を築いたため義満に排除され、その後は大内氏が台頭する。寧波の乱で細川氏を破った大内氏と博多の商人により大陸との貿易を独占する。

応仁の乱以後は少弐氏は衰退し、戦国時代には大友氏、大内氏、島津氏などが戦国大名に成長する。 1543年、種子島にポルトガル人により日本に初めて鉄砲が伝わる。南蛮貿易の中心地となり、大友義鎮、有馬晴信、大村純忠などのキリシタン大名も生まれる。

主要な戦国大名

有馬氏（肥前国）
松浦氏（肥前国）
阿蘇氏（肥後国）
相良氏（肥後国）
伊東氏（日向国）
島津氏（薩摩国）
肝付氏（大隅国）
大村氏（肥前国）
立花氏（筑前国、筑後国）

近世

近代

年表

「九州」という呼び名・範囲に関連したもののみ

702年 - 唱更国（のちの薩摩国）が日向国から分離。
702年 - 種子島・屋久島に多禰国が置かれた。
713年 - 大隅国が日向国から分離。「九州」の語源となる9国がそろった。
824年 - 多禰国を大隅国に合併。この時点の国境が明治まで続く。
1609年 - 薩摩藩が琉球王国を占領。
1613年 - 奄美が薩摩藩に併合。
1871年 - 廃藩置県。
1872年 - 琉球王国を廃し、琉球藩を置いた。
1879年 - 奄美が大隅国に編入、大島郡となる。9国全てが現在の範囲となった。
1879年 - 琉球藩を鹿児島県に編入、さらに沖縄県に分離。
1883年 - 佐賀県が長崎県より、宮崎県が鹿児島県より分離。現在の7県がそろった。
1945年 - 太平洋戦争終戦。沖縄は日本から分離され、奄美もアメリカ統治下におかれた。
1946年 - 奄美が公式に日本から分離された。
1952年 - サンフランシスコ講和条約。日本は奄美・沖縄の領有権を放棄。
1953年 - 奄美返還。鹿児島県の範囲が本来に戻った。
1972年 - 沖縄返還。

経済

第一次産業

第一次産業では、農業、漁業、林業がバランスよく九州各県に広く分布しており、出荷額も多い。また温暖な気候であるため、熱帯・亜熱帯地域が原産のサツマイモ、マンゴー、ブンタン、バナナなどの生産も行われている。

第二次産業

第二次産業では、北九州工業地帯を中心に、歴史的に鉄鋼、石炭などの素材産業やエネルギー産業が盛んであった。また、三菱重工業や佐世保重工（長崎県）などの造船業に代表される重工業も盛んであるほか、久留米市ではゴム工業、大牟田市や延岡市などでは化学工業を中心として発展してきた。また、近年、IT産業の進出により、半導体分野での世界シェアは1割を占めるまでになっており、「シリコンアイランド」と呼ばれている。さらに最近では、トヨタ自動車・日産自動車・ダイハツ工業・ホンダなど自動車メーカーの工場の立地が進み、濃尾地方に次ぐ国内の自動車製造拠点となり、先に「シリコンアイランド」と呼ばれていた経緯から「カーアイランド」と呼ばれるようになっている（台数ベース世界シェアは1.9%）。

第三次産業

第三次産業では、九州の全産業生産額の過半数を大きく占めている。とりわけ福岡県の全産業に占めるシェアは高く、卸売業は福岡市を中心に九州全域を市場として発展しており、同県の卸売業の年間販売額は全国第4位、九州全体の60.6％を占めるなど、九州における第三次産業の割合の高さの一因となっている。金融の分野では、都市銀行の店舗は少なく、各県に地方銀行の本店があり、地域に根ざした営業網を展開している。また、不良債権を抱え、経営困難に陥った地方銀行の救済を目的に、資金力のある地銀による吸収合併が進んでおり、九州管内での業界再編が行われている。情報通信業では、IT ソフトウェア関連のサービス業が伸びており、その多くが福岡市内に集積している。

域内総生産^[4]

都道府県
- 福岡県 18兆840億円
- 佐賀県 2兆935億円
- 長崎県 4兆379億円
- 熊本県 5兆708億円
- 大分県 4兆473億円
- 宮崎県 3兆560億円
- 鹿児島県5兆357億円
政令指定都市
- 福岡市7兆197億円、北九州市 3兆523億円

交易

位置的に朝鮮半島や中国、東南アジアなどに近く、特にアジアとの貿易や輸送が盛んである。実際に、福岡市や関門地方からでは、東京都よりもソウル（韓国）の方が近い。

人口

都道府県番号	都道府県名	順位	人口	割合
JP-40	福岡県	9	5,051,762	4.00%
JP-41	佐賀県	42	871,908	0.70%
JP-42	長崎県	26	1,500,156	1.20%
JP-43	熊本県	23	1,854,792	1.50%
JP-44	大分県	34	1,216,735	1.00%
JP-45	宮崎県	37	1,132,150	0.90%
JP-46	鹿児島県	24	1,773,959	1.40%
JP-47	沖縄県	32	1,347,304	1.10%
	合計		14,779,699	11.80%

※順位・人口・割合は2009年1月1日のデータによる。

年齢構成

年齢5歳階級別人口
2004年10月１日現在推計人口
総計 [単位千人]

年齢	人口
0 - 4歳	687
5 - 9	726
10 - 14	760
15 - 19	846
20 - 24	918
25 - 29	936
30 - 34	974
35 - 39	876
40 - 44	886
45 - 49	973
50 - 54	1131
55 - 59	1040
60 - 64	899
65 - 69	847
70 - 74	805
75 - 79	661
80歳以上	819

年齢5歳階級別人口
2004年10月１日現在推計人口
男女別 [単位千人]

男	年齢	女
353	0 - 4歳	334
373	5 - 9	353
389	10 - 14	371
433	15 - 19	413
460	20 - 24	458
461	25 - 29	475
473	30 - 34	501
418	35 - 39	458
428	40 - 44	458
477	45 - 49	496
559	50 - 54	572
508	55 - 59	532
419	60 - 64	480
383	65 - 69	464
352	70 - 74	453
268	75 - 79	393
248	80歳以上	571

データ出典：第10表/都道府県, 年齢（5歳階級）, 男女別人口－総人口
（総務省統計局）

市町村

主要都市

九州七県の主要都市を掲載する。

政令指定都市

福岡市（1,459,699人）・北九州市（981,445人）

中核市

熊本市（730,318人）・鹿児島市（606,355人）・大分市（471,656人）・長崎市（442,195人）・宮崎市（399,145人）・久留米市（304,022人）

特例市

佐世保市（261,249人）

上記以外の県庁所在地

佐賀市（237,890人）

人口10万人以上の都市

福岡県　飯塚市（130,608人）・大牟田市（123,693人）・春日市（107,944人）・筑紫野市（100,568人）

佐賀県　唐津市（127,342人）

長崎県　諫早市（140,898人）

熊本県　八代市（131,917人）

大分県　別府市（125,915人）

宮崎県　都城市（168,296人）・延岡市（129,971人）

鹿児島県霧島市（127,595人）・鹿屋市（104,861人）

教育

文化

名所・史跡・観光

国立施設

野球場

サッカー場（陸上競技場）

遊園地等

地域文化

交通

鉄道・軌道（ケーブルカーを除く）

「九州の鉄道」および「専用鉄道#九州地方」も参照

新幹線: JR九州本社直轄の九州新幹線と、西日本旅客鉄道（JR西日本）福岡支社管轄の山陽新幹線の一部とが存在する。; 九州新幹線の開通区間は現在、鹿児島ルートの鹿児島中央駅～新八代駅のみだが、2011年に博多駅までの延伸が進められており、この区間が開通すると、鹿児島中央駅～新大阪駅間の直通列車が運転される予定となっている。また、長崎ルートも開業を目指して建設が進められている。
在来線: 山陽新幹線の回送線を旅客線化した博多南線（JR西日本福岡支社の管轄）以外の在来線は全てJR九州が管理している。

公営交通: 九州で唯一地下鉄事業を行う事業者として福岡市交通局（福岡市営地下鉄）が存在するほか、軌道事業を行う事業者として熊本市交通局、鹿児島市交通局が存在する。

私鉄: 大手私鉄の一つである西日本鉄道（西鉄）が福岡県下に路線網をもつほか、福岡県、長崎県、熊本県に中小私鉄4事業者が存在する。なお、これには組織上第三セクターであるものの、慣例的に一般私鉄に分類される島原鉄道を含む（詳細については島原鉄道を参照）。

第三セクター鉄道: 第三セクター鉄道としては、東九州の大分・宮崎県を除いた5県に7事業者9路線が存在する。都市交通の整備のため建設された北九州高速鉄道以外は、いずれも国鉄・JRの赤字路線や並行在来線を転換開業したものである。

鉄道・軌道事業者の一覧

専用鉄道#九州地方も参照

主なバス会社

道路

主要一般国道

航空

「日本の空港#九州地方」も参照

定期路線が就航する空港は、本島は福岡県には福岡空港と北九州空港の2か所あり、その他の各県にも1か所は存在するなど比較的早期から整備が進められており、東京や大阪を中心とした本州への便は山陽新幹線と激しく競合している。また、鉄道では行きにくい四国や北海道を結ぶ空路もある。離島にも空港が整備され、本島と離島を結ぶ空路も多く利用されている。

地理的に大韓民国や中華人民共和国など東アジア、東南アジアの周辺国が東京や大阪よりも近いこともあり、本島では佐賀空港を除き韓国への便があり、最大規模の福岡空港では周辺国や東南アジア方面への便もある。