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この項目では、ゲームあるいは娯楽の一つについて記述しています。
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パチンコ台、三洋『大海物語』

パチンコとは、ほぼ垂直に立つ多数の釘が打たれた盤面とガラス板の間に、小さな鋼球を最上部に弾き入れることにより、釘にはじかれながら落ちる玉を特定の入賞口に入れる遊技（ゲーム）である。

概要

パチンコ遊技機（ゲーム機）そのものは「パチンコ台」と呼ばれる。パチンコ設備を設けた遊技施設は、最も一般的には、「パチンコ店」または「パチンコ屋」と呼ばれるが、パチンコ業界やパチンコ雑誌、パチンコファンの間では「パーラー」と呼ぶ場合もある。このような遊技施設は、1930年に最初の店舗が開店し、その後第二次世界大戦時は賭博として一時は全面禁止となったが、終戦後に復活した。

日本国内のパチンコ店で行われる営業（以下「パチンコ営業」）は、法的には風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律（以下「風営法」） ^[1]第二条第一項第七号で「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業」として定める風俗営業^[2]で、遊技の結果で得た鋼球を賞品と交換する営業が行われる。このような遊技施設は、十八歳未満の者は営業所に立ち入ってはならない旨を入り口に表示するよう義務づけられる（風営法第十八条）とともに、客として立ち入らせることを禁じられている（風営法第二十二条第一項第五号）。

パチンコ遊技施設は、現在ではギャンブル的要素を持つが庶民の身近な娯楽施設として都市や地方を問わず国内各地にくまなく存在している。このために、多くの社会的問題を抱えている（→パチンコ#パチンコの問題点参照）。

パチンコ店以外では、ゲームセンターや露店などにてもパチンコ台が設置・運営されるが、この場合は鋼球と景品との交換は行われない。コンシューマ分野においては、中古のパチンコ台を個人向けに売買する市場があり^[3]、また、このようなパチンコ台の特徴を模した玩具や、シミュレーションゲームとしてのビデオゲームもある。

2009年現在、日本以外ではアメリカのグアムなどにパチンコ店が存在している。また中華民国（台湾）では、法律上は禁止されているものの、実際には台北市を除く多くの都市に非合法のパチンコ店がある。なお、かつては韓国でも多くのパチンコ店が存在した（詳細はメダルチギを参照）。北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している^[4]。なお2006年から韓国ではパチンコが法律により全面禁止になっている^[5]。

風俗営業としてのパチンコ営業

ゲーム概要

パチンコ台は、多くは木製の板に多数の真鍮製の釘が打ち込まれた盤をほぼ垂直に立て、前面を二重のガラス板で覆い、ここに直径11mm、重さ5gのパチンコ球と呼ばれる鋼球を据え付けられている発射装置によって弾き入れる。弾かれた球は、盤面上の釘や羽根、回転体などの構造物に当たりながら複雑な軌跡で盤面を落ちて行き、この間に球がセーフ穴と呼ばれる入賞口に入ると、15個以内の規定数の入賞球を獲得することができる。盤面には、遊技の妙味を増すために、「役物（ヤクモノ）」と呼ばれる特別な入賞口や仕掛けが施されている。役物は機械仕掛け・電気仕掛けにとどまらず、近年ではデジタル部品を駆使したデジパチと呼ばれるハイテク度の強い機種が主流である。

遊技料金

パチンコ遊技料金は、国家公安委員会規則である風営法施行規則で玉1個につき4円以下と定められており（2008年8月1日現在）^[6]、最低の貸し出し単位は25個（100円）である。ただし業界の監督官庁である警察庁は、2000年12月に「消費税分は1個4円以内という制限に含まれない」との見解を示しているため、一部店舗では100円で25玉に満たない貸し出しの可能性を検討している^[7]。1997年の消費税率改訂時には、貸し玉料金に消費税を上乗せ出来なかったホールは、売上以外に転嫁して自己負担する形になった。

近年では貸し玉料金を1玉0.5円、1円、2円に下げ、少ない資金で長く遊べることをうたう店舗もある。

社会とのつながり

『レジャー白書2008』に依れば、パチンコの参加人口は1,450万人、市場規模は22兆9800億円である^[8]。近年、急激に客離れが進み、市場規模が縮小している。パチンコチェーンストア協会によると、就業人口は約44万人であり、就業人口に対して売り上げが大きいとされる。現在は娯楽の多様化や、古臭いイメージによる若者離れ、高くなったギャンブル性と依存性が指摘され、ピークの参加人口からは年々減少し現在過去最低水準にある。

産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっている^[9]。

パチンコ店の業況

2004年7月に改正された遊技規則の影響を受け、2004年6月以前に保安電子通信技術協会（保通協）の検定を通過したパチンコ遊技機やその他の遊技機は、遅くとも2007年9月末までに全て撤去することが義務付けられた。また大当たりの連チャンが人気だった4号機パチスロ機も同時に撤去対象となっており、これに伴いパチンコホールは入替のために多額の費用負担を強いられた上、射幸心をあおる遊技機の規制により大幅な客離れが見込まれたため、金融機関もパチンコ業界へのファイナンスに対し非常に慎重になった。そうしたあおりを受け、2007年4月27日には業界第6位のダイエー（本社・会津若松市）が東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請したことを代表に、2007年度のパチンコ店倒産件数は前年比37.1%増の大幅増加となった^[10]。

景品交換

風俗営業としてのパチンコ営業では、客が遊技の結果で得た玉などを賞品と交換する^[11]。風営法は営業者に、現金や有価証券を賞品として提供することや客に提供した賞品を買い取ることを禁じたり（23条1項）^[12]、賞品の価格の最高限度に関する基準（国家公安委員会規則で定める。2008年8月1日現在で1万円^[13]）に従った営業を義務づけ（19条）たりして、パチンコの射幸性を抑制している。

提供される賞品は、一般的に「一般景品」と「特殊景品」の2種類に大別される。

一般景品

風営法施行規則35条2項2号では景品として「客が一般に日常生活の用に供すると考えられる物品のうちから、できる限り多くの種類のものを取りそろえておくこと」を店舗に求めている。そのため、タバコや菓子のほか、店によってネクタイ・ハンカチ・靴下などの洋装小物、電気製品、化粧品、大衆薬、アクセサリー、 CDやDVD、食料品など様々で、大型のパチンコ店内の景品交換コーナーは小型のスーパーマーケットにも似る。

なお警察庁では2006年12月に、パチンコ景品として最低500種類以上（ホールの設置台数が500台以上の場合はその台数と同数以上の種類。うち最低200種類は実物を展示）、品目としては家庭用品・衣料品・食料品・教養娯楽用品・嗜好品・身の回り品・その他の7品目中5品目以上を取り揃えるよう求める通達を出している^[14]。

特殊景品

特殊景品の一例

特殊景品とは、パチンコ店外に設置されている、各都道府県の公安委員会に古物商の許可を受けた景品買取所に売却することを前提とする景品を指す。これによりパチンコはギャンブル的な要素を持つとされている^[15]。しかし、前出した風営法23条1項の禁止規定があるので、パチンコ店が景品交換所を経営することはできない。そのため、パチンコ業界はパチンコがギャンブルではないという建前で、三店方式（もしくは四店方式）と呼ばれる方法を採っている。

特殊景品の交換は現在、東京都や神奈川県では1000円単位や500円単位が主流、九州や四国などの地方都市では200円単位が主流。愛知県のように特殊景品の交換に対して消費税額を引いた金額を出すところも存在する

遊技機

1970年代後半頃までのパチンコ台は、玉を弾くスプリングを戻す強さの加減をレバーを使って手動で行いながら一発一発打っていた。現在のパチンコ台は玉の自動射出機構を備えており、ハンドルに手を添えるだけで玉を打つことができる。玉の射出頻度は、パチンコで0.6秒に1発、アレパチでは0.5秒に1発以内と規定されている。ハンドルに手を添えている間は永続的に玉が射出されるため、射出を一時的に停止させる押しボタンが、ハンドルの付近に搭載されている。

パチンコ遊技には最低限の技術介入が求められるため、ハンドルを器具などで固定する遊技方法を防止する目的として、ハンドルには、素手で触れていることを検知するセンサーが取り付けられている。

CR機^[16]の導入以降、1回の大当たり（特賞）の入賞球を増やしたり、確率変動（確変）を導入して大当たりの確率を高める代わりに特賞以外の入賞球を減らすなど、射幸心をあおる傾向にある。本来の風営法では客に射幸心をそそるおそれのある遊技機を禁止しているのにも関わらず、脱税対策を建前としたCR機の普及のために、射幸心をあおる傾向にある遊技機を認可したことが原因であると言われる^[8]。

近年のパチンコ台では、タイアップ機と呼ばれる、かつての漫画・アニメ・特撮ドラマなど子供向けの作品を題材にしたもの、あるいは著名芸能人が監修またはモチーフとするものなどがあるが、作品や権利者によってはギャンブル（その他児童に提供できない商品・サービス）に対しキャラクターの使用は許可しない、とするケースもある。

これは、モチーフとするタレントの肖像権料に加え、リーチや大当たり演出中の楽曲使用による版権収入が（更に台の売り上げが伸びればインセンティブ収入も）見込めるため、CDの売り上げが落ち込む中で音楽業界がパチンコ市場に注目し始めている。

実際2007年度のJASRAC賞で銀賞を受賞した「エヴァンゲリオンBGM」においては、パチンコ・パチスロでの著作権使用料が同楽曲の使用料全体の44%を占めており、パチンコ台から得られる版権収入がカラオケ・着うた等と並んで音楽業界において無視できない金額となってきたことを示している^[17]。

インターネット上では近年のパチンコ台をゲームにしたパチンコゲームと呼ばれるものも人気を集めている。

遊技機は国家公安委員会の指定試験機関である保安電子通信技術協会によって規定上の条件を満たしているか試験が行われ、その後各都道府県の公安委員会の検定を受け、その後ホールに設置され、ホール所轄の警察が試験を行う。全ての試験を合格して初めて客が遊技することが可能となる。

検定の有効期間は3年間とされ、有効期間を過ぎた遊技機は現行法下の遊技機については設置は可能だが、検定が満了しているため変更が一切認められない。そのため故障などの場合は、部品などの交換や修理が出来ないため、故障のまま放置するか、新しい遊技機と入れ替える必要がある（故障したまま稼動を続けることは出来ない）。なお、「みなし機」撤去は、法が改正され遊技機の基準を満たさなくなったために行われたものであり、現行法が改正されない限り、現行法下での検定を合格した遊技機は、検定期間が満了した際に撤去しなければならない、ということではない。

また、現行機については、認定を受けることで、認定日からさらに3年間、設置運用（部品交換等の変更可）が認められる。

現在の遊技機は、以下の基準に沿って作られている。

大当たり確率の下限は1/400。また、異なる確率を採用する場合、2種類までの確率（低確率と高確率）を採用できる。
1回の確率変動で獲得できる平均出玉は8000個以下。
総出玉のうち、役物による出玉（役物比率）が60%以下。
打ち込み6000個（1時間）の出玉率の上限は300%、打ち込み60000個（10時間）での出玉率の上限が200%、下限が50%。

タイアップ機の例

現在のパチンコ・パチスロには、児童向けの漫画/アニメ、特撮、ハリウッド映画といったキャラクターものから、歌手、俳優、女優などの芸能人まで起用したタイアップが多数展開されている。これらは、それらの作品に慣れ親しんだファン層を取り組む宣伝効果を狙ったものと考えられるが、版元（著作権者）にライセンス料（ロイヤリティ）が入るなどの理由で安易にライセンスすると「作品が汚される」「ギャンブルに子供の夢を売り渡した」などの批判にされることもある^[18]。

パチンコ店では児童のプレイや入店が禁止されていることを考慮し、または元作品や版元への批判を避けるため、ギャンブル全般にはキャラクターのライセンスをおろさない版元もある。本来ギャンブルとは無関係に子供から大人まで親しまれてきたジョージ・ルーカス監督「スター・ウォーズ」などは本来の作品のもつイメージから逸脱をしているとの指摘もある。

タイアップされている作品の例

などあらゆるジャンルの作品で展開されている。

パチンコの問題点

風俗営業としてのパチンコには、さまざまな社会問題の存在が指摘されている。以下に例をあげる。　

パチンコの合法性についての疑問

刑法においては賭博（ギャンブル）とは、金品などを賭け、偶然性の要素を含む勝負を行い、その結果によって賭けた金品の再分配を行うものをいい、このような「賭博」は、賭博罪として刑法185条によって禁じられている。ここで「金品」には景品も含まれるので、パチンコは賭博にあたりその合法性が問題になる。これは、特殊景品や景品が賭博罪の可罰性を逃れるためには、判例・通説によれば、「一時娯楽のために消費する物」（大判昭和4年2月18日法律新聞2970号9頁）である必要があるがそれが、現在のパチンコの景品に妥当するのかどうかという問題である（景品の項目も参照）。この点についての最高裁判例は、パチンコ営業が賭博罪によって起訴されたことがないため未だ存在しない。これらの状況については、警察・検察のパチンコ業界との癒着の可能性が指摘されている^[19] ^[20]。産経新聞は景品交換所での現金化は「事実上の賭博」に該当しており、警察が黙認しているとしている^[21]。

警察との癒着

警察庁はパチンコ業界の監督官庁として、その外郭団体である保安電子通信技術協会で遊技機の仕様が適正であるかどうかを調べる試験を行ったり、さらに、試験に通過した機種を実際に営業に供して良いかどうかの検定を各都道府県の公安委員会で行ったり、あるいは店舗営業の許可を与えたりするなど、業界の生殺与奪の権を握る立場にあるため、癒着が発生しやすい関係にある。例えば、遊技機の型式試験を行う保安電子通信技術協会の前会長は前警察庁長官であった山本鎮彦であり、職員の1/3を警察出身者が占めることや、パチンコメーカー・アルゼでは前警視総監である前田健治を常勤顧問として迎え入れていたなど、関連団体や企業への天下りとも解釈できる例が見られる^[8]。

パチンコ業者の団体である東京商業流通協同組合、東京ユニオンサーキュレーションなどに、多くの警察官が天下りしている^[19]。また、貸金業のクレディセゾンの連結会社であるパチンコ業界大手のコンサートホールは、各店舗ごとに警察官1名の天下りを受け入れることを警察への求人で表明している^[19]。このようなことから、ジャーナリストの寺澤有は「日本全国でパチンコの違法状態が放置されている理由は、他でもない警察が換金業務を牛耳っているからです。」と問題視している^[19]。近年では、在日特権を許さない市民の会や主権回復を目指す会などの「行動する運動」が「警察とパチンコ業界は癒着している」として抗議デモをが行っている^[22]^[23]。

ATM設置

パチンコ店へのATMの設置が近年急速に進められており、ATMの設置には警察の許可が必要なため、ジャーナリストの小出康成はパチンコ業界と密接な関係にある警察の新たな利権であると述べている^[24]。また、日本共産党は警察が規制を一切行わずに認可していると述べている^[25]。

パチンコ依存症

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精神医学においてはプロセス嗜癖であり、国際疾病分類ICD-10の「精神および行動の障害」の「成人の習慣と衝動の障害」という項目にあたる、「病的賭博（pathological gambling）」の一つとされる。一般的には「ギャンブル依存症」とも呼ばれる。

パチンコの大当たり時には脳から大量のβ-エンドルフィン、ドーパミンなどの神経伝達物質（脳内麻薬とも呼ばれる）が分泌される^[8]。このため一種の薬物依存に近い状態に陥り、パチンコに依存する恐れがある^[26]サイクルでは一般的に、例えばサルを使った実験では「ボタンを押すと必ずエサが出る」仕組みより、「ボタンを何回か押していると、ランダムにエサが出ることがある」仕組み^[27]の方が、急にエサを出さなくなった場合であっても、このサルは長い時間に渡ってボタンを押し続けることが実験でわかっている。多くのパチンコ客が『ハマリ』に陥った場合でも打っている台をあきらめきれないのは、この仕組みで説明できる。

このパチンコ依存症は性癖や意思の問題として扱われたため、「治療できる」病気であることが理解されず放置され、治療行為が行われなかったために勉学や勤労への意欲を喪失した例や、さらに借金をしてまでパチンコにのめり込み多重債務や自殺といった悪循環に陥る例もある。多重債務に付けいる消費者金融や闇金融のありさまと併せて社会問題視（クレサラ問題）された。このことから、2005年頃から東京都遊技業協同組合などの業界団体でもパチンコ依存症に対する注意の呼びかけや問題解消のためのカウンセリングの紹介といった事業が始められている。2006年からは日本全体の業界団体である全日本遊技事業協同組合連合会でも同様の取り組みを開始しており、パチンコ依存症は治療を要する病気であると共に、業界団体としても救済を必要とする問題と位置付けて^[28]5年間分の運営費1億円を負担、同依存症に対する研究を進めるほか、専門相談員の育成を行うとアナウンスしている。

また民間では回復施設女性用の「ヌジュミ」が活動を始めている。パチンコ業界主導の依存症対策には疑問を投げかけている。回復者本人で精神保健福祉士が運営する相談カウンセリングセンター「横浜メンタルヘルスサポートセンター」^[29]も活動し効果を上げている。

元臨床心理士で作家の松岡圭祐は、著書の『催眠』や『千里眼の教室』といった複数の作品中で、パチンコ依存症を、パチンコ台が「大音量の音楽」「点滅するネオン」「回転するデジタルスロット」そして「“大当りが出たら儲かる”という欲求」など複数の要素を巧みに用いることで、交感神経系優位で被催眠性の高い（熱中しやすい）人間をトランス状態、一種のリラックス状態に導くことができ、これにより理性が弱まり大金を浪費してしまったり、遊技中の快楽感が癖になり依存症や中毒になってしまう、と分析している。またそれらの特性からパチンコそのものを強く批判している。

児童の車内放置

子供を保育園などへ預けず、駐車場の自動車内へ子供を放置し、そのまま熱中症や脱水症状などで死亡させる事故（→ネグレクト）が多発し、社会問題になっている（場合によっては、車内の子供が誘拐される事件まで発生するおそれもある^[30]）。

そのため、全日本遊技事業協同組合連合会は子供の車内放置は児童虐待の防止等に関する法律の児童虐待にあたるとして車内放置根絶を目指し注意を喚起するキャンペーンを行っている^[31]。対策として、加盟店内の一角に壁で仕切られた遊び場を設けて子供を預かったり、あるいは駐車場を店員が巡回して注意を呼び掛けたりしている。同会の報告によると、巡回などで見つかった車内放置のケースは2006年度で37件、56人になり増加傾向にある^[32]。

脱税

CR機導入以降は減少してはいるものの、依然として脱税が多く、業界全体として、国税庁の2004年度の調査では不正発見割合でみると50.3%と過半数が脱税の疑いがあり、「不正発見割合の高い業種」「不正申告1件当たりの不正脱漏所得金額の大きな業種」では4206万2000円と、ともにパチンコがワースト2位にランクされている^[33]。

不正営業

業界各団体の健全化推進の努力が継続的に行われているにもかかわらず、コンピュータプログラムの内容を書き換えた違法改造ROMへの換装や遠隔操作など、風営法で禁じられている無承認構造変更や、玉貸機や計数機を改造して不当な利益を上げようとする、詐欺罪に相当する不正^[34]などの、業界の信頼を失う不正行為が根絶できていない^[35]。ただし、遊技機の無承認構造変更については、犯罪組織や個人がパチンコ店から玉などを盗むことを企図して行われる場合もあり、必ずしもパチンコ店による不正とは限らない。

周囲に与える影響

パチンコ店はネオンサインやLEDを使った電光掲示板などにより派手に外装してあることが多く、景観の悪化を嘆く声がある^[36]。特に光害の大きな原因となるサーチライトに関しては、岡山県の旧美星町（現：井原市）の例^[37]をはじめ、条例により規制する動きも広がりつつある。近年では外装に予算をかけずマスコミ媒体に予算を使った広告戦略を行う店も増えている。また、店舗内の音楽が周囲に漏れて騒音となっているところも少なくない。
大量の現金を扱うことから、景品交換所や事務室などでは強盗や深夜の窃盗事件がしばしば発生している^[8]。
パチンコ店のCMが教育上好ましくないという声がある^[38]。なお、全国放送されているのは主に大手メーカー製のパチンコ台そのものであり、パチンコ店（チェーン店）自体のCMはほとんどがローカル局での放送である（テレビやラジオでのCMが多い）。さらにはパチンコ・パチスロでは児童〜中年層にも人気のあるキャラクターもの（版権もの）も多数起用されているため、これに対し北海道や新潟県、島根県では射幸心をあおる傾向にあることや、多重債務を招く恐れがあるとして、テレビCMの自主規制を行うこと決めている^[39]。また2009年4月より、子供が視聴することが多い時間帯である午前5時 - 午前9時及び午後5時 - 午後9時でのCM放送を自粛することが決められた^[40]。
廃棄処分になったパチンコ台・パチスロ台のほとんどは香港、中国などに輸出され、不正なブローカーの手に渡ると、有害物質の鉛が適正に処理されず、中国国内で健康被害を引き起こし問題となっている^[41]。
18歳未満の者および「親・子を扶養する義務のある者」の立ち入り規制が厳しく取り締まられていない。しかしその一方で、上に挙げた「車内放置」の問題もあり、特に核家族では家庭に幼児を置いておけず、保育園などへ預けることもできないなどの問題も絡んで、店舗でも徹底しにくい傾向も見られる。託児設備のあるパチンコ店も一部にはあるが、全国的にみても地方郊外店以外では導入に積極的ではない面もある。これについては、2006年5月から施行された改正風営法により、明らかに18歳未満と分かる者を入場させたホールに対して罰則規定が盛り込まれた。これにより立ち入り規制の徹底がされた店もあるが、以前と比べても立ち入り規制が取り締まられていない店も少なくない。ただし、取締りの強度は所轄の方針に左右され、大阪府などのように乳幼児まで含め完全に規制が徹底されているケースもある。
かつては分煙が徹底されておらず、店舗によっては店内に煙草の煙が充満している店も多々見られ、煙に巻かれて気分を悪くする者もいたが、2000年頃より社会的に分煙志向が強まったこともあり、空調設備の完備、女性客の増大を見込んでの「清潔で過ごしやすい店内」を実現する上での分煙化なども行われており、紫煙渦巻くような店舗は改善される傾向にある^[42]。
前述のような、周辺環境への影響の問題から、条例（パチンコ店等規制条例など）でパチンコ店の出店を規制する動きが自治体の間で見られるが、市町村と、出店の認可権限のある都道府県との間で、縦割り行政による条例の食い違いと弊害があり、出店業者がその不備を突いて出店を強行するケースも見受けられる。例として、大阪府交野市では、市と大阪府との間での条例の違いにより、業者側が府の条例と最高裁判例を盾に取り工事を強行しており、市側が苦肉の策として、建設予定地の傍に市道があることに目を付け、市道の安全確保が困難になるという理由づけで仮処分を申請している^[43]。

その他

プロサッカー球団「大分トリニータ」に、2005年以降、大手パチンコ店チェーン「マルハン」がメインスポンサーとして支援してきたが、2007年にJリーグ側がパチンコ店のスポンサーを認めなくなったことから、2009年をもって撤退を余儀なくされた^[44]。その結果、球団の収入が激減して経営が悪化し、Jリーグに対して緊急融資を要請する事態に陥った。

また、上記のような不透明性があるためか、2009年時点においてパチンコ台や関連機器メーカーの上場（株式公開）企業はあるものの、パチンコ店（ホール）の上場は申請した企業はあったものの認められず、上場企業は1社もない。背景には証券取引所のパチンコ店業界における厳しい姿勢がある^[45]。

一方で、パチンコ店やパチンコ台業界ではないが、パチンコの打ち子募集や、パチンコ・パチスロの攻略法詐欺といった、悪質な行為が問題となっている。

パチンコと在日韓国・朝鮮人の関係

パチンコ産業は在日韓国・朝鮮人の割合が高く^[46]、韓国の中央日報によれば、日本に約1万6000～7000店ほど存在するパチンコ店の経営者に占める割合は90%である^[47]（2010年2月現在の店舗数は1万1600店程度に減少している）。パチンコチェーン店マルハンの韓昌祐会長は、2005年にテレビ番組のインタビューで、「現在日本にあるパチンコ店の約7割が在日韓国・朝鮮人による経営」という見解を示した^[48]。また、『AERA』（2006年2月13日号）では「全国のパチンコ店オーナーの出自の内訳は、韓国籍が50%、朝鮮籍が30～40%、日本国籍、華僑が各5%」としている^[49]。

民団傘下の「在日韓国商工会議所」では、所属する1万社のうち約7割がパチンコ業に係わっており^[50]、日本の公安当局はパチンコが民団、及び朝鮮総連の資金源と見ている^[51]。自民党の武藤嘉文元外務大臣は1993年の国会答弁にて「パチンコの金が何千億と北朝鮮に行っている」と述べている^[49]。

各メディアにおいても北朝鮮送金問題に関して北朝鮮の資金源として、朝鮮総連に関係するパチンコ業界があるのではないかと言われ^[8]^[52]、韓昌祐は「パチンコ経営をしている北朝鮮国籍の在日朝鮮人は、その収益を北朝鮮へ送金していることは確実である」と述べている^[48]。AP通信では「パチンコで負けた損失が核開発に流用されている可能性を危惧（きぐ）するパチンコファンの声や、ドラッグとともにパチンコの収益が北朝鮮政府や軍の手に渡っている」とする宮塚利雄の見解を伝えている^[53]。

パチンコと政界

パチンコ関連の議員連盟として自民党遊技業振興議員連盟、民主党娯楽産業健全育成研究会などがあり、パチンコへの課税、換金合法化などの案が発表されている。また業界団体パチンコチェーンストア協会には政治分野アドバイザーとして多数の政治家が挙げられている^[54]^[55]。

2008年には、在日本大韓民国民団の代表団が、韓国の李明博次期大統領当選を祝うために訪韓し、「パチンコ産業への規制による経営の苦しさ」を訴えた。李は、小沢一郎民主党代表との会談の際、民団から聞いたこととして、この話を小沢に伝え、「関心を持ってほしい」と要望した。小沢は「後日民団から聞く」と応じた^[56]^[57]。後日、民団と在日韓国商工会議所が母体の「レジャー産業健全化推進協会」の協会幹部たちが「遊技業業界の規制緩和を訴える陳情書」を小沢へ提出することとなった^[58]。上記と同様の陳情が2007年12月、泉信也国家公安委員長、森喜朗日韓議員連盟会長に対しても行われている^[58]。

2010年には、カジノの解禁を目標とした超党派の議員連盟、国際観光産業振興議員連盟が発足した^[21]。

パチンコ関連議連

国際観光産業振興議員連盟 (通称カジノ議連)　2010年発足^[21]
自民党遊技業振興議員連盟　2005年発足
民主党娯楽産業健全育成研究会　1999年発足
民主党新時代娯楽産業健全育成プロジェクトチーム (民主党政策調査会の一組織)　2008年発足
パチンコチェーンストア協会 (政治分野アドバイザー51名 2010年5月10日現在)^[54]

パチンコ規制運動

第170回国会（2008年9月24日 - 2008年12月25日）では、「パチンコ店における出玉の換金行為を取り締まり、完全に違法化することに関する請願」が西村真悟の紹介により提出された^[59]。

歴史

パチンコのルーツとされる「ウォールマシン」

正村ゲージ

1925年頃に大阪で横型コリントゲームを改良したものがパチンコの発祥との説があるが、専門家によると^[60]実際にはヨーロッパから輸入されたウォールマシンが日本で広まったものがパチンコの起源であるとされる^[61]。
1930年、風俗営業第1号店が名古屋で許可されパチンコ店が開店。
1936年、高知でパチンコが大流行、半年で35店が開店。
1937年、日中戦争勃発。
- 戦時特例法によりパチンコ店の新規開店が禁止される。
- 現在のパチンコと同じ鋼球式のパチンコが登場。
1941年、太平洋戦争勃発。
1942年、戦時体制により、パチンコは不要不急産業として全面禁止。パチンコ店は閉店され、台は処分される。
1946年、禁止されていたパチンコが復活する。
1948年、
- 風俗営業取締法（改正前の風営法）制定により、パチンコは許可営業となる。
- 「正村ゲージ」が登場。
1949年、
- 貸玉料金が1円から2円に値上げされる。
- 丸新物産（現：ニューギン）が名古屋市で設立。
1950年、竹屋商会（現：竹屋）が春日井市で設立。
1951年、
- 法改正により18歳未満の入場が禁止される。
- ソフィア（西陣）が桐生市で設立。
1952年、
- 菊山徳治考案のオール20連発式（機関銃式）が開発される。
- 京楽が名古屋市で設立。
- 大一商会が愛知県（現在の北名古屋市付近）で設立。
1953年、
- 第1期黄金時代到来。パチンコ店387,664軒にのぼる。製造メーカーは約600社。
- 循環器第1号機（高速度連射可能機：160～180発/分の玉が自動的に発射）開発。これによりパチンコブームが加熱し、射幸心をそそるとして後の連発禁止令の要因となる。
1954年、
- 東京都公安委員会が「連発式パチンコの禁止」を決定、全国に広がる。
- 豪快不況が到来、全国軒数も半減。
1955年、モナミ商会（現：三洋物産）が名古屋で設立。
1956年、第一回業界編成期を迎える。
1957年、
- 神武景気を意識した「ジンミット」が登場。
- 「竹屋式無人機」の登場で、従業員がシマの中に入らなくてもよくなった。
- 役物コミック機登場。
1958年、藤商事が大阪市で創業（法人としての藤商事設立は1966年）。
1960年、
- 画期的な「チューリップ」が登場。
- リモートコントロール方式を初めて発売。
- 第2期黄金時代到来。
- 平和が桐生市で設立。
- 豊丸が名古屋市で設立。
- パチンコメーカー60社が集まって日本遊技機工業協同組合（日本遊技機工業組合の前身）を結成。
1962年、盤面のファッション化に拍車がかかる。
1963年、
- 分離式（ユニパック）発表。
- メダル式パチンコ機登場。
1965年、パチンコ店1万軒を越える。オリンピアマシン（パチスロの前身）登場。
1966年、三共（現：SANKYO）が名古屋で設立。
1972年、電動式ハンドルが認可される。貸玉料金が2円から3円に値上げされる。
1973年、太陽電子（現：タイヨーエレック）が名古屋市で設立。
1975年、間寛平の「ひらけ!チューリップ」が100万枚の大ヒット。サミーが東京都で設立。
1978年、貸玉料金が3円から4円に値上げされる。
1979年、「パチンコの日」制定（毎年11月14日）。高尾、三星（現：サンセイR&D）が名古屋市で設立。
1980年、現在のデジパチの基本である「三共フィーバー」が登場。
1981年、現在の羽根モノの基本である「ゼロタイガー」が登場。
- 警察庁がフィーバー機の大当たり時に開く大入賞口開閉時間を30秒×10ラウンドに規制。
1982年、権利モノが初めて登場。
1983年、大同（現：ビスティ）が東京都で設立。
1984年、フィーバー機の大当たり時の大入賞口開閉時間を15秒×10ラウンドに規制強化。
1985年、保安電子通信技術協会によるパチンコ機の検定制度開始。
1986年、「全国パチンコ・パチスロファン感謝デー」制定。
1988年、警察庁が「CR機構想」を発表。日本レジャーカードシステム設立。東洋商事（現：フィールズ）が名古屋市で設立。
1989年、日本遊技関連事業協会設立。
1990年、遊技機規則改定。最大大当たりラウンド数が10ラウンドから16ラウンドに緩和。確率変動（確変）の導入。
1990年代、この頃より車に置き去りにされた子供の熱中症事故が問題視され始める。
1992年、最初のCR機「CRフラワーショップ」が登場。
1993年、「ダービー物語事件」。この事件を機に連チャン機は規制され、CR機の導入が加速化する。
1996年、遊技機内規変更。CR機の確変の連続が最大80ラウンドに制限（いわゆる5回リミッター）され、大当たりの確変を搭載したCR機の時短機能や確変の2回ループを禁止。それまで規定されていなかった大当たり確率の下限を1/360に規制。同時に「社会的不適合機」と呼ばれ、射幸性が高いとみなされた機種（約70万台）を自主撤去。
1999年、遊技機内規変更。大当たりの確変割合と大当たりの出玉数に応じてリミットを設けるようになり、5回リミッターが事実上の撤廃。「最低賞球数&最高賞球数」が「5&14」または「5&15」の機種の場合、大当たり確率の下限を1/320に規制。
2002年、遊技機内規変更。最低賞球数が5個から4個に。大当たり確率の下限が、賞球に関係なく1/360に緩和。大当たり終了後の時短が認められる。
2004年、風営法施行規則改定。パチンコの種区分が廃止。
- ハンドル部へのバイブレータ搭載、抽選演出の省略（センサー等を使用したスキップ機能）、演出の書き換えによる連続予告（擬似連続予告は対象外）をそれぞれ禁止。大当たり確率の下限が1/500に緩和。ループ式の機種の確変割合の上限（50%）や普通電動役物（電動チューリップ等）のサポートを搭載した場合の高確率の上限（1/50）を撤廃。最低賞球数が3個（規則上は1個）に。
2005年、遊技機内規変更。1/500にまで緩和された大当たり確率の規定が見直され、下限が1/400となる。
- この頃からパチンコの新機種のテレビCMが頻繁に流れるようになる。
2006年5月、風営法改定。閉店前やトラブル時の出玉保証の禁止、明らかに18歳未満と分かる者を入場させたパチンコ店に対する罰則規定などが盛り込まれる。
2006年7月、「みなし機」の完全撤去。
2006年8月8日、有限責任中間法人遊技産業健全化推進機構設立。
2007年 4月、有限責任中間法人遊技産業健全化推進機構が「誓約書」を提出した全国のパチンコホールに対して、「随時・不通知」の立入検査を開始。
2008年 3月、遊技機内規変更。2004年の規則改定以降なくなっていた連続予告の解禁（ただし、変動時間を変更してはいけない）。
2009年4月、遊技機内規変更。大当たり確率における「出玉なし通常大当たり」は大当たりの確率計算から除外した上で、下限400分の1を遵守（確率計算から除外しない場合は、1ラウンドあたりの特別電動役物の開放時間を6秒以上にして出玉を得られるようにすること）。

用語

モーニング: 後述する「ブラボーキングダム」を始めとする機種などには、「モーニング」機能が備わっていた。これは、攻略法というよりホール側の「サクラ」台で、「客寄せパンダ」になってもらうことで稼働率アップを狙ったものである（開店後、勝ち逃げ防止のため、一定時間は出玉交換禁止のホールも存在した）。; これは、遊技台の電源を投入すると一定の確率、又は意図的なセットで内部乱数が連チャンゾーンからスタートし、ホールの朝一から「連チャン」が起きる仕組みだった。豊丸産業のドンスペシャルという機種は朝一番で単発回し（保留玉を点等させないように打つこと）をして大当たりすると、通常よりも連荘率が上がることで「朝一単発」という言葉も生まれた。; 当然ながら「モーニング台」につくためには、他の客より早く行列に並ばなければならず、「早起きは3万円の得」という新しいことわざまで生み出した。なお、「モーニング」は、前日のゲーム状態に関係なくセットされるので、「モーニング台」を確保したからといってそれが優秀台であるという保証はない。
リーチ: 詳細は「リーチ (パチンコ)」を参照
ダブルリーチ: 画面上のリールがあと一つ揃えば大当たりとなる演出のうち、麻雀のリーチでいう「待ち」が2つある状態のこと。麻雀の「ダブルリーチ」とは意味合いが異なる。
連荘（連チャン）: 大当たり終了後、持ち玉が減りにくい状態（普通電動役物の頻繁な開放によるスタート入賞のサポート、いわゆる電チューサポートが働いている状態）で大当たりに当選すること。偶然早い回転数で引いた場合はこう呼ばないことが多い。語源は麻雀の「連荘（連続してあがること）」から。
確率変動（確変）: 大当たりや小当たりの確率を通常時よりも上昇させて次の大当たりを誘発する機能。; 詳細は「確率変動」を参照
時間短縮（時短）: 大当たり終了後、強力なデジタル変動の短縮と電チューサポートを組み合わせて持ち玉を減らさずに効率よく回転させる機能。又は保留玉が貯まった時に特別図柄（メインデジタル）の変動時間を通常よりも短縮して時間効率を高める機能。; 詳細は「時間短縮 (パチンコ)」を参照
フィーバー: 大当り状態のこと。通常のデジパチの場合、同一の絵柄や数字が3つ揃うとこの状態になる。ただ、この『フィーバー』は三共の登録商標であり、大当りした時に「フィーバー!!」と叫ぶのは三共、ビスティの機種のみである。; 実際に、三共の機種には「CR FEVER●●」と、必ず『フィーバー』と名付けられている（ビスティでも機種名にはフィーバーが付けられていたが、「CRフィーバーツインズ」を最後に廃止された。ただし、フィーバー夏祭りなどのパチンコ移植作のパチスロなどには今でも付けられることがある）。
ヘソ（入賞口）: 盤面中央部分に位置している事が多く、そこにパチンコ玉が入る事により瞬時に確率計算された抽選が行われる。抽選結果は演出により遊技者へ告知されるが抽選直後とは限らない。特に抽選結果が当選の場合、抽選結果は保留玉が消化されたように演出された後、告知される。
電動チューリップ（電チュー）: 玉が入ると開いて次の入賞を容易にする役物をチューリップと呼び、電チューは玉が特定の穴やゲートを通ると電動で一定時間開いて閉じるチューリップのこと。
交換率（等価交換など）: 遊技客側から言う「交換率」とは一般的に特殊（換金性のある）景品と交換する際の価値を指す。; 景品買取所で換金した場合の価値を「100円あたり玉何個必要か?」という表現をする。; 例1 25玉交換 = 特殊景品100円分は玉25個で交換できる = 4.00円/1玉の価値。; 例2 28玉交換 = 特殊景品100円分は玉28個で交換できる = 3.57円/1玉の価値。; 貸し玉料金は「玉1個=4円」と規定されているが、景品と交換する際の価値は、警察の見解として「等価交換」とされている。; 景品として交換される品物の人気としては、特殊景品が95%以上にのぼることから、遊技客側からみた「玉1個の価値」は「買取所での買取価格を基に計算する」のが常識となっている。
ハイエナ: 攻略法を知っている客が、他の客が打っている台に目をつけて、その客があきらめて台を空けるのを待つこと。以前はオカルトとしか言えない攻略法しかないのであまり意味はなかった。しかし確率変動状態でありながら簡単に見分けのつかない「潜伏確変状態」を持つ機種が出現したため注意が必要である。
ハマリ: 相当の金額を投資しても、大当たりが出ないこと。語源は「深みにはまる」から。
ジェットカウンター: 獲得した出玉を計数する機器（計数機）のこと。シマの中央にあったり、両端にあったり、小規模な店舗では景品カウンターにあったりと、存在する位置はさまざまである。
割数: ホール側から見た出玉率のこと。ホールコンピュータにより1台ごとの出玉率は瞬時に演算されて、この割数と交換率の組み合わせによってホール側と遊技客の儲けが分かる仕組み。営業割数と機械割数の2種類がある。
フルスペック: その時点での内規の規定いっぱいに設計された機種。現在完全なフルスペックの機種を作ると実射試験でほぼ不合格になる。時代によって、その内容は変化する。

CR機中期においては、確変割合1/3、確変図柄での大当たり後通常図柄が2回連続で当たるまで継続（2回ループ）の機種。CR大工の源さん（初代）など。現在このような機種を作ることはできない。1回ループ（確変割合1/2、1回継続）の機種と対比して使う。
すべての通常大当たり終了後に時短が付く機種。高確率状態での通常大当たりにのみ時短が付く機種（ハーフスペック）と対比して使う。
大当たり確率が内規の下限（400分の1）近辺になっている機種。大当たり確率が300分の1前後になっている機種（ミドルスペック）と対比して使う。

ブドウ: 遊技機に打ち込まれた釘と釘の間に玉が挟まり動かなくなったところに、次々と放たれた玉が上から被さっていき、終いには台の中で玉が一塊りになって詰まってしまうこと。この玉の塊がブドウのように見えることから、こう呼ばれる。玉の重みで自然と崩れることもあるが、通常は店員を呼んで取り除いてもらう。めったにできるものではないが、ブドウができた場所によっては、スルー釘やヘソに繋がって入賞しやすくなることがある（ただし、ブドウを作って入賞させる行為は不正行為と見なされる）。
チャンスボタン: より楽しく遊技してもらう事を目的として用意された押しボタン式のスイッチ等。詳細はチャンスボタン_(パチンコ)を参照の事。